安井 孝之
  • 安井 孝之 YASUI Takayuki
  • 署名記事数:7 最終更新日:2017.09.20
Gemba Lab代表。ジャーナリスト。1957年生まれ。早稲田大学理工学部卒、東京工業大学総合理工学研究科修了。日経ビジネス記者を経て88年、朝日新聞社に入社。東京経済部、大阪経済部で自動車、流通、金融、財界など産業界、経産省や財務省などを担当。05年に編集委員。企業の経営問題や産業政策を担当し、経済面コラム「波聞風問」などを執筆。2017年4月、朝日新聞社を定年退職し、Gemba Lab株式会社設立、フリージャーナリストとして活動。日本記者クラブ企画委員。著書に「これからの優良企業」(PHP研究所)など。
日産新型リーフ発売:EVは自動車メーカーの勢力図を変えるのか?2017.09.20

130年前、ドイツ人ベンツとダイムラーが生み出したエンジン車。不動と思われたその地位が今、環境問題などの影響で大きく揺らいでいる。特に電気自動車(EV)の本格的な参入により、自動車産業界の勢力図が塗り替えられつつある。日本の自動車メーカーはどのように対応していくのだろうか。
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大地震に備えるハイテク工場:ソニーの取り組み2017.08.16

日本列島は全国どこでも、巨大地震に襲われる可能性がある。クリーンルームに精密な製造装置が並ぶハイテク工場が被害を受ければ、生産再開まで時間がかかり、サプライチェーンに深刻な影響を与える。地震の教訓を踏まえ、各企業は地震対策に本腰を入れ始めている。昨年、大地震に見舞われたソニーグループの熊本工場もその一つだ。
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求められる日本社会のグローバル化2012.06.21

世界の市場で戦えるグローバル人材の確保は日本の産業界にとって大きな経営課題である。そして多くの経営者はこう嘆く。〈日本の若者は「内向き志向」で草食系、海外に打って出る、という意欲がなくなった。グローバル人材の確保が急務なのに、このままでは日本は危うい。もっと留学生を増やさねば〉。だがそうだろうか。今の若者は今の経営者層よりもずっとグローバルな視点や経験を持ち、決して「内向き」ではない。そうさせてい…
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自前主義との決別、「シャープ・鴻海」の提携2012.04.16

台湾の電子機器受託製造世界最大手、鴻海精密工業との資本・業務提携について、記者会見で質問を聞くシャープの奥田隆司次期社長(写真提供=時事)。 シャープがEMS(電子機器の受託製造)で世界最大手の台湾・鴻海(ホンハイ)グループと資本業務提携に踏み出した。商品の企画、主要部品の製造・組み立て、販売までを自社で取り組む垂直統合モデルが日本の電機産業から消えつつあることを意味する。 韓国のサ…
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多様化進まぬ日本経営映す「シューカツ」2012.03.12

東京のビジネス街では今、黒っぽいスーツ姿の大学生が「シューカツ」(就職活動)に歩く姿をよく見かける。大学3年生が2013年4月の入社に向けて、職を求めているのだが、リーマンショック後は大学生の1割ほどが定職につけていない。多くの学生が大手の人気企業に殺到、企業側は表向き「出身大学は不問」と言う。しかし、現実は主要大学以外の学生は足切りされ、面接にたどり着けない。低迷する日本企業の将来は尖った個…
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日本の自動車産業の未来2012.02.16

日本の製造業は急激な円高や法人税の重さなど「6重苦」に見舞われているといわれる。パナソニック、ソニー、シャープなど電機メーカーの今年度決算は軒並み赤字転落となる。大黒柱の自動車産業はどうか。大震災とタイの洪水というダブルパンチを受けたホンダでさえ、利益は前期比6割減となるが2150億円の黒字決算を見込む。日本の自動車産業は持ち前の粘り腰を発揮している。だが、電気自動車など新しいクルマが台頭すれば、…
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「負担増」に日本経済、政治は耐えられるか2012.01.26

「負担増」への道筋をどう具体化できるかが、今年上半期の日本経済や政治に課せられた難題である。ユーロ危機に端を発した主要国の財政危機は日本にも忍び寄る。野田政権は消費税の増税法案を国会に提出し、成立のメドをつけなければならない。増税の他にも東京電力の原発事故による電力コストのアップが春には具体化する。国民や企業、そして野田政権は「負担増」に耐えうるのか。日本経済には際どいナローパスが待ち受けている。…
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