日米真珠湾会談：陰の主役はトランプ次期大統領

APEC首脳会議で訪問切り出す

超大国の米国に間もなく誕生するトランプ政権。この衝撃こそ、太平洋戦争の起点となった真珠湾に両首脳を赴かせる見えない力として働いたのである。

安倍首相は11月17日、ニューヨーク・マンハッタンのトランプ・タワーにトランプ氏を訪ね、予定時間を大幅に超える1時間半にわたって会談した。政権移行期の次期大統領が外国の首脳と会うことは、慣例としてほとんどない。現職大統領がいる中で、非公式とはいえ首脳外交を行えば、国家の外交が二元化してしまうからだ。

それだけに安倍・トランプ会談は極めて異例のものだった。日本の外交当局者が、次期大統領の娘婿のジャレッド・クシュナー氏に働き掛けて実現した。会談では、トランプ次期大統領は終始聞き役に徹し、プーチン・ロシア大統領ら各国首脳と膝詰めで渡り合ってきた安倍首相が語る人物評にじっと聞き入ったという。

安倍首相はその後、アジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議が開かれるペルーの首都リマに飛んだ。11月20日のことだった。会議場に居合わせた日本政府関係者によると、オバマ米大統領の安倍首相への対応は冷ややかだったという。現職大統領をないがしろにしたことに不快感を隠さず、視線をことさら合わそうとしなかった。こうした雰囲気では、首脳同士は言葉を交わさない。だが、安倍首相には期するところがあったのだろう。機会をうかがって大統領に近づき、真珠湾訪問を切り出した。これに対し、オバマ大統領はこう釘を刺したという。

「パールハーバー行きが、強制されるようなものであってはなりません」

安倍首相は昨年の米議会スピーチの時から真珠湾訪問を実現したいと考えてきたと伝え、オバマ大統領も、それならば自分も同行すると応じたという。

広島訪問決断にもトランプ氏の影

さかのぼれば、今回の物語は5月にあったオバマ大統領の広島訪問から始まっている。

「原爆投下の謝罪と受けとられかねない」――。第2次世界大戦に従軍した退役軍人を中心にこうした声が依然根強く、現職大統領の広島訪問は容易に進まなかった。こうした中でオバマ大統領を初めて被爆地広島に赴かせ、歴史的な「ヒロシマ・スピーチ」を決断させたものとは何だったのか。

ためらうオバマ大統領の背中を押したのは、8年ぶりにホワイトハウス奪還を目指す共和党の有力候補トランプ氏の過激な言動だった。トランプ氏は3月に行われたニューヨーク・タイムズ紙のインタビューで、「日本や韓国が北朝鮮の脅威にさらされているなら、自分の国は自分で守ればいい。そのためなら核兵器を持ってもいい」と述べた。東アジアでは日本に、欧州ではドイツに独自の核兵器を委ねない――。これこそが、共和、民主両党の違いを超え、戦後の歴代米政権の本音だったのだが、トランプ氏の発言はその一線を越えた。

オバマ大統領が強烈な危機感を覚えたことは、複数の側近が証言している。日本の核武装は、やがてドイツの核武装につながり、サウジアラビアやイスラエルの核を顕在化させてしまう。こうした危惧が、オバマ大統領を初めての広島訪問に傾かせていった。

日米同盟は“共通の理念”から

オバマ大統領の広島訪問を受けて行われる、安倍首相の真珠湾訪問。ここにもまたトランプ新政権の誕生が影を落としている。トランプ氏は選挙期間中、ウィスコンシン州ミルウォーキーでの演説で、日本の防衛政策を手厳しく批判した。

「日本も米国を防衛する義務を負うべきだと要求したなら、日本の人々はきっと断るはずだ。それなら交渉は決裂だと言えば、日本は必ずや米国防衛を受け入れてくるはずだ」

この発言には二重、三重の誤りが埋め込まれている。世界の命運が懸っている安全保障の世界では、トランプ流のビジネスの駆け引きなど通用しない。

日本は世界第3位の経済大国として、東アジアの秩序の維持により大きな責務を果たしていくべきだ。だからと言って、米国民が本当に望むかどうか定かでない本土防衛を担うべきなのか。そして日本に駐留する米兵の給料まで日本が負担して「傭兵」としていいものか。全てを変えるには、日本国憲法を根底から改正しなければならない。日本の安全保障のあり様を急激に変えてしまえば、その過程で日本国内の反米ナショナリズムを台頭させかねない。

オバマ大統領は広島でのスピーチの中で、「米国と日本は単に同盟だけでなく、私たち市民に戦争を通じて得られるよりもはるかに多くのものをもたらす友情を築いた」と述べている。これは日米両国に潜む危うい潮流を意識し、同盟関係を単に軍事的なものとせず、民主主義という共通の理念に礎を置くべきだと強調したものだ。

揺るがぬ関係へ：両首脳の思惑が一致

安倍首相は、2013年12月、靖国神社の参拝に踏み切った。この時に最も強く反発したのは、意外にも米国のオバマ政権だった。

米国務省声明による対日批判に、中国、ロシア、欧州連合（EU）、韓国、北朝鮮などが追随した。この時、瞬時に形づくられた対日包囲網。それは第2次世界大戦の構図そのものだった。それこそ海洋大国を掲げて南シナ海へ、東シナ海へと競り出す中国にとって、これ以上は望めない風景だったのである。安倍内閣はこうした外交的苦境から脱して、日米同盟を再び安定軌道に戻さなければならなかった。

これに、どれほどの外交的エネルギーを使い果したことだろう。日米和解の一つの到達点は2015年4月29日の、安倍首相の米議会での演説だった。首相は、首都ワシントンのフリーダム・ウォールの壁面に埋め込まれた、第2次世界大戦の戦没兵士の4000を超す星々に触れてこう述べた。

「その星一つ一つが先の戦陣に倒れた兵士100人の命を表すと聞いたとき、私を戦慄（せんりつ）が襲いました。金色の星は自由を守った代償として、誇りのシンボルに違いありません」

安倍首相はこの演説を通じて、日米同盟はなによりも自由と民主主義を共通の基盤とする「理念の同盟」であることを訴え、議会の共感を勝ち得たのである。そして4年間に及んだ安倍・オバマ時代の最後を締めくくる会談を真珠湾で行うことで、「理念の同盟」を揺るぎないものにしたいと願った。

それは取りも直さず、トランプ次期大統領との間で共通の理念を確かめ切れずにいることの反映に他ならない。今こそ、太平洋同盟の基礎を踏み固めておかなければ――。日米の2人の首脳の思いが、図らずも一致したのだろう。

（2016年12月7日記）