「安心して住める住宅を」：三陸沿岸部で難航する移転用地造成

地下鉄開業し、新たな街づくり

2015年12月に開業したばかりの仙台市営地下鉄東西線。その東端の終点、荒井駅の真新しい駅構内に2月、東日本大震災の被害や復興の状況を伝える情報発信拠点「メモリアル交流館」が完成した。地下鉄自体は震災前の2006年に着工しており、急きょ併設されることになった施設で、被災時の写真や年表のパネルを展示している。平日の昼間にもかかわらず、地元住民や市内外からの来客でにぎわっていた。

真冬の青空の下、駅から車で東に4キロほど走ると、津波によって甚大な被害を受けた仙台市若林区荒浜を中心とする太平洋沿岸部に着く。かつては田畑が広がっていたが、今では2階まで浸水した荒浜小学校の廃墟を除けば、見渡す限り荒地が続いている。遠くに復興工事の土砂を運ぶトラックが頻繁に行き来しているのが見える。900人を超す仙台市内の死者・行方不明者の大半は、若林区と隣接する宮城野区の沿岸部の住民だった。現在、両区の海岸部は市の災害危険区域に指定され、安全な内陸の団地への集団移転事業が進められている。その最大の移転先が、荒井駅の周辺地域なのだ。

構想から20年以上を経て昨年12月、開業した仙台市営地下鉄東西線の荒井駅。周囲では再開発事業が計画されている。

荒井駅から歩いて10分ほどの場所には、荒浜地区の住民らが暮らすプレハブの仮設住宅が立ち並んでいた。ただ、ほとんどの入居者は既に、近隣の災害公営住宅（復興住宅）や、市が整備した宅地に自力で建築した一戸建て住宅に移り住んでおり、広大な駐車場もがら空きだ。100万人を超す大都市である仙台市の復興は、もともと予算規模が大きく既存のインフラも整備されていることから、他の被災地に比べて早いとされてきた。市の担当者によると、期間を5年間に設定した住宅関連の復興計画は、ほぼスケジュールどおりに進行しているという。

「狭くて暗い避難所や仮設住宅から、ようやく落ち着ける『本宅』に移ることができました」。　震災後、現在の荒井駅付近の避難所や仮設住宅で計4年半暮らした後、2015年11月に近くの一戸建ての市営復興住宅に引っ越した大学（だいがく）公子さん（73）は、安堵の表情を浮かべた。荒浜の深沼海岸沿いにあった自宅は津波に流され、土地を手放して住宅ローンをなんとか返済した。現在の月額家賃は約3万円。年金と、東京でアルバイトをする夫の収入でやり繰りしている。

「生活は大変です。でも、友人もたくさんいるので、これからは料理や大正琴といった趣味を楽しみながら、前向きに暮らしたいと思っています」

その仮設住宅から歩いて十数分の場所には、巨大な集合型の復興住宅「荒井東市営住宅」が2棟、並んでいる。計約300世帯が入居するこの住宅の町内会長、大橋公雄さん（72）も、30年以上住んでいた荒浜の自宅を津波で失った。避難所を転々とした後、区内の仮設住宅で約3年間生活し、2年前に移り住んだ。

東日本大震災で被災した仙台市若林区荒浜の住民が多く住む災害公営住宅「荒井東市営住宅」

利便性求め、他の被災地から仙台へ転居も

大橋公雄さんは、日中は災害公営住宅の集会所にいるようにしている。「ここは住民の活動拠点。一緒に体操などをして交流しています」

「地域の中核になる地下鉄ができたことが何より大きい。利便性がますます高まっています。女川町や石巻市といった他の被災地の仮設住宅からここに入居してきた人もいます」。地区のまとめ役でもある大橋さんは、住民が皆、辛い被災体験を乗り越えながら、穏やかに過ごせるように願っていると強調した。

「80歳、90歳を超えるような高齢者が多いので、頻繁に声がけしたり、見回ったりしています。仮設でも多かったのですが、ここでも最近、独居老人の孤独死が発生しました。命に関わる事態では応急処置が大切なので、市に心臓発作など救命救急時に使う医療機器のAED（自動体外式除細動器）の設置を要望しているところです」

市営住宅から再び荒井駅に向かった。再開発が始まった駅前地区の一角には、荒井地区で江戸時代から9代続く農家が経営するレストラン「もろやファームキッチン」がある。自宅で2000年に開業し、15年12月に移転してきた。自家栽培の旬の伝統野菜を利用した料理が人気で、地元住民や被災地を訪れる多くの客でにぎわっている。

「もろやファームキッチン」代表の萱場市子さんは「駅前地区の発展に『食』の面で貢献できればうれしい」

「生産者の強みを生かして、食材の本当の味を自ら伝えたいと思い、種をまく段階からメニューを考えています。各料理に合わせて150種類の野菜類を育てています」。　代表の萱場（かやば）市子さん（67）は、にこやかな表情で店の特長を説明した。震災では自宅は無事だったものの、所有する田畑の大半が海水に浸かり、塩害やがれき撤去のため一年ほど休耕を余儀なくされた。

店も休業せざるを得なかったが、数ヵ月後には再開し、友人の田畑を借りて食材を確保し急場をしのいだ。現在地に移転後は、1日の来客数、売り上げが移転前よりも5倍ほどに増えたという。「地下鉄の開業で街並みが大きく変わろうとしています。地元の人と他所から来る人との交流の拠点になればと願っています」

私は震災直後の2011年3月22日、死者・行方不明者数が最も多かった宮城県内の被災地に入り、海岸線の一帯が軒並み壊滅し、がれきがうず高く積み重なる惨状を目の当たりにした。仙台市内もあらゆる都市機能が麻痺し、JR仙台駅の周辺が騒然としていたのを覚えている。肉親や財産を失った住民の心の痛みは消えることはなく、生活面でも最近の人口集中による地価高騰や物価の高さなどへの不満の声も聞かれたが、5年の月日を経た今、少なくとも仙台では復興への確実な足音を感じる。

女川では、まだ仮設の入居率8割

だが、被災地全体を見渡すと、その歩みにはばらつきがある。最も重要な「住まい」という点でみても、政令指定都市の仙台と、それ以外の県内の自治体とでは大きく違う。例えば、県震災援護室の調べによると、2016年1月28日現在の応急仮設住宅（プレハブ住宅）の入居率は、仙台市が27%であるのに対し、石巻市が58%、気仙沼市が65%、女川町が76%、南三陸町が64%などと極端に高い数字になっている。

三陸海岸沿いの自治体では、まだ安全な高台や内陸の復興住宅などの「本宅」への転居が進んでおらず、「仮設」で暮らし続ける住民が多いのだ。一方で、仙台のように、入居率の低下と転居の増加とともに、仮設住宅の大幅な集約や解体に向けて動き出している自治体がある。

さらに、宮城県が今年1月に発表した国勢調査の速報値（昨年10月1日現在）を見ると、震災前の2010年の前回調査と比べて、津波の被害が甚大だった沿岸部で人口が著しく減っているのが分かる。減少率は最大の女川町が37%、次いで南三陸町が29%、山元町が26%だった。逆に、仙台市は過去最多の108万人強となり、前回調査より3.5%増えている。

仮設住宅の入居率の高さ、人口減ともに、女川町が際立っている。私は、震災直後からほぼ毎年、取材のために現地を訪れており、とりわけ港やJR女川駅周辺の中心市街地、道路、それに基幹産業の漁業が比較的早く立ち直っている様子を見てきたが、この2つの数字は気になる。人口が1万人強から7000人弱にまで激減した同町の住宅の現状はどうなっているのか。仙台市を離れ、さっそく訪れてみた。

工事の遅れ、「いつまで我慢すれば…」

車で女川町内に入ると、　JR女川駅開業（2015年3月）の3カ月後に訪れた前回の取材時と同様、街中の復興ぶりが際立っていた。中でも、15年末に完成したばかりの駅前のテナント型商業施設「シーパルピア女川」では、遊歩道の両脇にレストランや雑貨店、町営の交流拠点「まちなか交流館」が配置され、買い物客らが行き交う。建物の数が増え、ますますにぎわいを増している印象だ。

女川駅前にオープンした商業施設「シーパルピア女川」。まちの景観は格段によくなった。

小雪がぱらつく中、町内の高台に向かうと、森林を切り開いた土地に、仮設住宅や災害公営住宅が立ち並んでいた。傍らでは、新たな公営住宅のための宅地造成工事が盛んに行われている。

女川町に生まれ育った雫石（しずくいし）光子さん（86）は、町民陸上競技場跡地に建設された災害公営住宅に15年7月から独りで住んでいる。津波で自宅を流され、避難所を経て3年間の仮設暮らしを強いられた。今は苦難から解放され、充実した日々を送っているという。

「震災前に住んでいた地区の人々の約半分が、津波で亡くなりました。助かった人も町外に出て行くなどしてばらばらになり、話し相手も減りました。でも、この建物はしっかりしていて快適で、すっかり慣れました。これからも健康で平穏に生きていければ、と願っています」

それでも、なお約2000人が入居する仮設住宅には、厳しい現実がある。

「仮設での暮らしは本当にきつい。冬は寒くて夏は暑いので、体にこたえる。いつまで我慢すればいいのか」――。高台の一角にある町総合体育館近くの仮設住宅に住む木村悟さん（66）は、入居予定の公営住宅がなかなか完成しないことに、いら立ちを募らせている。4月に入居予定だったのが、工事の遅れで1年後の2017年4月に延びてしまったからだ。

造成完了待ちきれず、町を出る住民も

仮設住宅に長男、中学生の孫と3人で暮らす木村悟さんは、今は主に家事を担当。「孫の弁当も作ってあげているよ」

「長男とその中学生の息子と3人暮らしだから、4畳半2間では狭すぎる。壁が薄くてプライバシーを守れないし……。気が滅入るよ」。津波が来たときはたまたま町外の知人の家にいて命拾いしたが、自宅は流され、最愛の妻を失った。女川原子力発電所施設での避難所暮らしの後、山形県天童市の長女の家で約3年間生活した。だが、大型漁船や港湾工事に使用する船に乗って長年仕事をしてきたこともあり、海に強い愛着があった。「やっぱり故郷の方がいい」と、2014年に長男らと一緒に戻った。

無料の仮設住宅と違い、公営住宅では月1―2万円の自己負担が必要になるが、それでも「仮住まい」よりはずっといい。木村さんは穏やかな表情を浮かべながらも、強い口調で訴える。「よほどの大災害だったから、復興に時間がかかるのは理解できる。でも、いつまでも行政に頼れないと思っているからこそ、とにかく落ち着ける居場所がほしい」

こうした声を同じ地区の仮設住宅に住む女性（56）からも聞いた。「うちは子供のこともあるし、町が造成した宅地に自力で家を再建する予定ですが、完了するのは2018年春だと説明されています。そのころには土地の値段もどうなっているか分かりませんし、予算の計画が立てにくい。最長でも震災後5年のうちには出られると思っていたのに……。近所のかなりの人が、待ちきれずに、仙台や石巻にいる子供のところに引っ越したり、宅地造成や災害公営住宅の建設が早く終わった別の自治体に移ったりしています」

高台少ない上に、固い岩盤で工事難航

今回で震災後の女川への訪問は5回目になるが、町は当初から住宅確保を最も重視していた。しかし、女川は他の被災地と比べても、住宅地や中心市街地を含めた町の大部分が酷く破壊された上に、もともと住宅に適した高台が極端に少ない。しかも、造成予定地は予想以上に固い岩盤が多く、工事が難航している。

須田善明・女川町長は「苦境の中でも、町民とともに『攻めの姿勢』で前向きに努力したい」

土地造成の手続き自体、全国に散らばる多数の地権者からの同意を得なければならず、思いのほか手間取っている。町によると、離・半島部を除く中心部の災害公営住宅は、本年度末時点で全体の28%が完成する見込みで、2年後の2018年春にようやく全戸が完成する予定になっている。

須田善明町長は、「当初から復興には相当に時間がかかり、人口も大きく減ることは覚悟していた。それでも、町民の住宅確保は最優先の課題だ。特殊な重機を導入したり、岩盤を砕く発破作業を加速したりして、できる限り早く工事を終わらせるようにしたい」と話す。

仙台とは対照的に、震災後に過疎化、少子高齢化がますます深刻となり、見通しは依然として厳しい。そうした中でも、自治体として被災者の期待に応えなければならない。須田町長は「新しいことにどんどん挑戦する町にする」とも強調した。それを実現するためにも、まずは町民の居住基盤の確保を急ぐ必要がある。

写真撮影＝菊地 正憲