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「日本ワインブーム」でブドウの生産量が増加:酒造大手は自社栽培を拡大

社会

2012年頃から始まった第7次ワインブームで脚光を集めているのが「日本ワイン」だ。日本ワインを名乗るには「国産原料100%」が条件。醸造用ブドウの生産量も増加傾向にあるが、農家の高齢化で増産には限りがある。このため、酒造大手各社は自社栽培を拡大しつつある。

2012年頃から始まった第7次ワインブームの中で、じわじわと人気が高まっているのが「日本ワイン」だ。「日本ワイン」は、100%国産ブドウを原料に国内で醸造したものに限られる。国内醸造であっても原料に輸入果汁を使った「国産ワイン」とは一線を画し、高い品質、繊細な味わいを売りにしている。

国税庁によると、2016年度の日本ワインの出荷量は1万5849キロリットルで、前年比5.2%増えた。国内消費量全体から考えると、まだまだ弱小勢力ではあるが、今後も伸びが期待されている。

また、英国のワイン雑誌・デキャンタ主催の「デキャンタ・アジア・ワイン・アワード2013」で「グレイス・グリド甲州2012」(中央葡萄酒、山梨県甲州市)が金賞を受賞したのを皮切りに、国際的なワイン品評会で日本ワインの受賞が相次ぎ、世界的評価も上がってきている。16年度の日本ワインの輸出は前年度比26%増と好調だった。

ワインブームにシンクロするように、醸造用ブドウの生産量も年々、増加傾向にある。農林水産省の調べで2015年産は1万7280トンと、統計を取り始めた2003年以降で過去最高だった。

「国産100%」が条件の日本ワイン人気が高まる一方で、従来からのブドウ農家は高齢化が進んでおり、これ以上の増産に応えるのは難しい現状がある。このため、酒造大手は、山梨県や北海道などで自社栽培に取り組み、増産に動き出している。耕作放棄地を整備してブドウ農園を開園するなどして、日本ワイン増産体制を整える。

バナー写真 : PIXTA

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