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キャンピングカーの総保有台数は右肩上がり:11万台を突破

経済・ビジネス

一般社団法人日本RV協会の調べによると、キャンピングカーの総保有台数は右肩上がりで増加しており、2018年には11万台を超えた。ユーザーが最も関心を持つ仕様は「居住空間」で、「キャンピングカー=家」という感覚がより鮮明になってきている。

ここ数年は毎年6000台ペースで増加

この調査は、同協会が会員であるキャンピングカーメーカーと販売会社の計109社を対象に、2018年に実施した(102社が回答、回収率93.6%)。

キャンピングカーの保有台数は2005年には5万台だったが、10年後の15年には約2倍の9万5100台に。16年には10万台を突破し、18年には11万2500台に達した。出荷台数もほぼ増加傾向にあり、販売総額は18年に約458憶円と過去最高を記録した。

ユーザーの関心が高いと思われる車両や仕様を聞いたところ、2017年調査でのベスト5は①ベース車両、②居住空間、③走行性、④外観、⑤燃費/ブランドの順だった。それが18年の今回調査では①居住空間、②ベース車両、③燃費、④走行性、⑤断熱性となった。

同協会は、「居住空間の広さや過ごしやすさ、あるいは燃費など、キャンピングカーライフを送る上で、より実質的な部分に大きな関心を示しているのが分かる。『キャンピングカー=家』という感覚がより鮮明になってきているのではないだろうか」と分析している。

東京五輪のホテル不足対策にも?

調査ではこのほか、「近年のキャンピング業界で話題になっている事例の一つ」としてレンタルキャンピングカーに注目し、会員事業者の運営状況を調べた。それによると、現段階でレンタル事業を運営している事業者は23.2%。また今後運営予定があると答えた事業者が10.1%に上った。レンタル事業を始めたきっかけとしては、「将来のユーザー(販売顧客)開拓のため」という回答が最も多かった。

同協会はこれについて「ここ数年のキャンピングカーショーの増加や出荷台数の増加など、キャンピングカーへの関心の高まりが影響している」と指摘。また、2020年の東京オリンピック時のホテル不足の問題に触れ、「レンタルキャンピングカーもその対策の一つとして重要案件と言えるだろう」としている。

バナー写真:Andrey Armyagov/PIXTA

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