季節食品：チョコレートの支出はバレンタイン前の2月前半に集中

2月14日はバレンタインデー。チョコレートを贈る習慣は、日本ではデパートや菓子メーカーが宣伝して広まり、定着したと言われている。

総務省統計局が行う家計調査の結果（2人以上の世帯）では、その傾向は一目瞭然だ。月別の1世帯当たりのチョコレートへの支出は2月が飛び抜けている。2019年で見ると、チョコレート菓子を含む2月の支出は1552円で、最も少なかった8月（381円）の4倍以上だ。

2月を日別にみると、初旬から増加し、14日を境に急下降するのが例年の傾向だ。2019年の例では13日に140.77円とピークを迎え、バレンタインデー翌日の15日には30円台に急落した。

特定のイベントに合わせて需要が集中する食品は、このほかにクリスマス（12月25日）のケーキ、節分（2月3日）の巻きずし（恵方巻）がある。下図は2018年12月の「ケーキ」と19年2月の「すし（弁当）」の、世帯当たりの日別支出金額を示している。

こうした特定日に需要が集中する「季節食品」は、売り手が特定日を狙って大量に生産し、結果的に賞味期限を過ぎた商品を大量廃棄する「食品ロス」の元凶になっているとの指摘が出ている。消費者庁は20年の恵方巻シーズンを前に、デパートやスーパーなどの食品小売店に対し、予約販売の推進を要請した。

バナー写真：（Table-K/PIXTA）