半数近くが非常食の備えゼロ ―家庭の防災対策調査 : 活用されていないハザードマップ
防災 社会 地域
「天災は忘れた頃にやってくる」―戦前の物理学者・寺田寅彦が残した言葉だ。台風、水害、地震、豪雪…。残念ながら、最近は、天災は忘れないうちにやってくるような印象すらある。東日本大震災から10年。一人ひとりが自分や家族を守るための備えをチェックしなおす機会にしたい。
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安全靴・ヘルメットなど安全衛生保護具を製造販売するミドリ安全（本社・東京）は、子どもがいる全国の20歳から49歳までの女性800人を対象に、家庭での防災の取り組みなどについて調査した。
防災食（非常食）を自宅に備えているかを聞いたところ、「家族全員が3日以上対応できる量を備えている」と回答した人は、わずか12.9％。一方、防災食の備えはゼロ（「以前は備えていたが、現在はない」「備えたことはない」の合計）の人は46.3％に上った。全く備えていない人の割合は前年の調査より6.4ポイント増加した。
居住エリアの避難所（防災拠点）を認識しているかを聞いたところ、「明確に知っている」と回答したのは全体の35.9%、「なんとなく知っているが44.5%だった。
国土交通省や自治体などが公開している、自然災害などによるリスクを地図化した「ハザードマップ」を見たこがあるか聞いたところ、「確認して、リスクを知っている」と答えたのは37.9％にとどまり、6割以上が「存在を知らなかった」「存在は知っていたが、見たことはない」と回答。事前の避難対策などに十分に活用されていない実態が明らかになった。
避難用の防災グッズを何かしら用意していると回答した494人に、「防災グッズの中に新型コロナウイルスなどの感染症対策の準備はあるか」を聞いたところ、「マスク」を用意している人が73.7%と最も多く、「除菌シート」60.9％、「アルコール消毒液」58.3％が続いた。
バナー写真 : PIXTA