災害備蓄食材、過去最高の3.09日分―ウェザーニューズ調査 : 東日本の太平洋側の意識が高い
防災 気象・災害 社会
東日本大震災から11年。被災地の復興が進むにつれて、日常的に震災の記憶が薄れてきているが、日本がまたいつか大地震に襲われることから逃れることはできない。節目の日を機に、改めて、備蓄や避難について一人ひとりが考えておきたい。
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ウェザーニューズが同社のアプリ利用者などを対象に実施した調査（9495人参加）で、何日分の非常食を準備しているか選択式で聞いたところ、「約1日分」10％、「約3日分」42％、「約1週間分」25％、「用意していない」23％と、合計で8割近くが準備していると回答。平均備蓄日数は2010年の調査開始以来過去最高の3.09日となった。県別では、東日本大震災を経験した、東日本の太平洋側で備蓄意識が強いことが分かった。
経年推移でみると、2019年以降に大きく増加しており、ウェザーニューズでは「18年の西日本豪雨、19年の台風15号、19号などで大規模な浸水や停電の経験に加え、2020年からのコロナ禍で備蓄の意識が加速したのではないか」と分析している。
また、災害時の避難場所やそこまでの経路を知っているかを訪ねたところ、自宅付近の避難場所については、「経路も場所も知っている」「場所だけ知っている」を合わせて93％だった。一方、会社や学校付近については、「知っている」合計が72％にとどまり、4人に1人は避難場所を認知していないことが分かった。
バナー写真 : PIXTA