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コロナで小中高生の5割超が「勉強する気持ちわかない」―東大・ベネッセ調査

社会 教育

小中高生の児童・生徒を対象にした継続的な調査で「勉強しようという気持ちがわかない」と答える割合がこの2年間で増加し、21年には過半数になった。長引く新型コロナ感染症流行の影響とみられる。

東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所がこのほど結果を公表した「子どもの生活と学びに関する親子調査2021」によると、小学4年から高校3年を対象に「勉強しようという気持ちがわかない」という気持ちに共感するか聞いたところ、「とても当てはまる」「まあ当てはまる」と回答した割合が19年の調査から9.2ポイントも増え、54.3%に達した。

年齢が上がるほどこの割合は増加し、小学生は4割、中学・高校生は6割が同様の回答をした。学年別でみると、中1生(55.9%、小6生の41.1%と比べ、14.8ポイント増)、高1生(65.2%、中3生の59.2%と比べ、6.0ポイント増)での変化が大きかった。入学から間もない学年で学習意欲の低下が顕著に表れていることから、コロナ禍の影響が推測されるという。

同調査は2015年から、全国の小学1年から高校3年までの児童・生徒と保護者約2万1000組を対象に継続的に実施、21年は7月から9月に行い、特にコロナ禍における学びの変化を探るため、19年から21年調査における小4から高3の回答(それぞれ約1万人分)を分析した。

同じ子どもの変化に注目すると、2019年から21年の3年間で学習意欲が向上した子どもの割合は11.2%、低下した子どもの割合は25.8%、変化がなかった子どもの割合は63.0%だった。「変化なし」の内訳は、意欲が高いままが31.8%、意欲が低いままが31.2%。

この学習意欲の向上・低下にどのような要因が関わっているのか。ベネッセによると、この3年間で「勉強の仕方が分かるようになった」「授業が楽しくなった」「進路について深く考えるようになった」と感じている子どもほど、学習意欲が向上する確率が高くなる結果が出たという。

バナー写真:PIXTA

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