遊園地、テーマパークも続々値上げ : 電気代高騰が影響

コロナ禍で外出が制限されていた息苦しさから解放されて、旅行・レジャー需要が急速に盛り上がっている。そうした中、レジャー施設で値上げの動きが本格化している。

帝国データバンクの調査で、国内190の主要レジャー施設（遊園地・テーマパーク・水族館・動物園）のうち、全体の44％にあたる84施設が2022年以降、入場料などの「チケット代」を値上げを発表した。このうち、全体の32％にあたる61施設は 23年中の値上げ。チケット代はそのままだが、駐車場代や場内でのフード・ドリンクサービスの値上げをした施設もある。

2023年のレジャー施設全体の平均価格（入場料）は 前年比4.7%上昇の1612円だった。遊園地は最繁忙期・閑散期で1000円以上の幅がある料金体系など「変動価格制」を導入する動きが大手などでみられ、終日滞在が可能な「フリーパス」を中心に高額化が進んでいる。「フリーパス」は前年から206円上昇の4213円と他施設に比べて大幅な価格アップとなった。

遊園地では遊具の稼働、水族館や動物園では飼育施設のポンプや空調機器の稼働に大きなエネルギーを消費するため、電気代などエネルギー価格の高騰が経営に大きく影響する。2023年の値上げ理由が判明している39施設のうち、27施設が「光熱費の上昇」を理由としている。

カテゴリー別の入場料の推移

出所 : 帝国データバンク

バナー写真 : PIXTA