インフル感染者急増 : 東京は史上最早の注意報発令―4週以内に大流行？
健康・医療 社会 暮らし
コロナ禍の3年を乗り越え、「インフルエンザなら解熱剤を飲んで寝ていればなんとかなる」と甘くみてはいないだろうか？ コロナと同時流行になれば、医療のひっ迫も懸念される。感染対策とできるかぎりの備えを！
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例年、インフルエンザの感染者は11月頃からじわじわと増え始め、寒さが厳しくなる12月から1月にかけて本格流行期入りすることが多い。ところが、2022年末に始まったインフルエンザの流行は、23年の夏まで続き、収束することないまま、新たな本格流行期を迎える異常事態となっている。グラフを見ると、今年は過年度に比べて感染者数が増え始める時期が2～3カ月早まっていることが分かる。
厚生労働省が22日に公表した、全国約5000の定点医療機関での9月11-17日までの1週間の新規感染者数は、前週比約1.57倍の3万4665人だった。1機関当たり7.03人で、沖縄県や首都圏などでの感染拡大が目立つ。東京都は21日、統計を取り始めた1999年以降、最も早く「流行注意報」を発出、小池百合子知事が22日の記者会見で「今後4週間以内に、大きな流行が発生する可能性が高い」として、警戒を呼び掛けた。
2020-21年、21-22年は2シーズン連続でインフル感染者数は歴史的低水準だった。新型コロナウイルスの感染拡大で、マスク着用、手洗い・手指消毒の習慣が定着したことが、インフルエンザの予防にも効果を発揮したとみられる。
しかし、その間に、インフルエンザに対する集団免疫は低下。新型コロナの収束とともに、マスクの着用が個人の判断に委ねられ、国際的な往来が自由化されたことで、大流行の条件が整いつつある。
高齢者や基礎疾患のある人、妊娠中の人は予防接種の検討や、鎮痛解熱剤を早めに購入したり、最寄りの発熱外来のある医療機関を調べておいたりするなど、本格流行前に準備しておきたい。
バナー写真 : PIXTA