「読解力」15位から3位にジャンプアップ―国際学力調査 : 科学2位、数学5位
教育 国際・海外 社会
かつて、『傾向と対策』という大学受験用の参考書があった。傾向に合わせて、対策を打ち、なんとか合格したいという受験生の気持ちに響くタイトル。テストがあれば平均点以上取りたい、できるならば上位に食い込みたい…というのは人間の悲しきさが。
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経済協力開発機構（OECD）が、81カ国・地域の15歳約69万人を対象に実施した2022年の国際学習到達度調査（PISA）で、日本は「読解力」が18年調査で過去最低だった15位から過去最高の3位へとV字回復した。前回5位だった「科学的応用力」は2位、6位だった「数学的応用力」は5位に上がり、世界トップレベルを維持した。3分野とも1位はシンガポール。18年調査で首位を独占した「北京、上海、江蘇省、浙江省」はコロナ下の学校閉鎖で不参加。ロシアとベラルーシは参加が認められなかった。
学力調査は2000年から3年ごとに実施。新型コロナウイルス感染拡大の影響で1年延期され、コロナ禍後の初の調査だった。多くの国で学力が低下した一方、日本は水準を維持。OECDは「他国に比べて休校期間が短かったことなどが影響した可能性がある」と指摘している。
日本の平均得点は、読解516点（12点増）、数学536点（9点増）、科学547点（18点増）で、3分野とも前回よりも上昇。読解と科学で低得点層の割合が減少し、数学と科学では高得点層の割合が増加した。
日本は03年の第2回調査で、読解力が8位から14位に急落し「PISAショック」と呼ばれた。06年調査では15位とさらに後退し、いわゆる「ゆとり教育」への批判が高まった。その後、学習指導要領で教える内容や授業数の増加で成績は回復したものの、18年調査で再び読解力が15位に沈み危機感が強まっていた。「主体的、対話的で深い学び=アクティブラーニング」を掲げた学習指導要領を21年度から中学校で実施し、PISAの出題傾向に合わせた授業を展開したことも、今回の成績のプラス要因になったとみられている。
バナー写真 : PIXTA