「7月大地震」のうわさで11％が訪日予定変更していた―Payke調査 : 9割超は再訪希望

訪日外国人向けショッピングサポートアプリを運営するPayke（ペイク、那覇市）が、「7月5日に日本で大地震が起こる」とのうわさが広まったことについてアプリ利用者を対象に調査。

大地震のうわさは全体（n=5000）の約93%が「聞いたことがある」と回答。7-8月に日本への旅行を計画していた人（n=3394）に絞って、うわさによって旅行計画に何らかの変更があったか聞いたところ、「キャンセル」1.5%、「日程を延期」9.5%と11%の人に影響が生じていた。

中でも、大地震のうわさが拡散され、航空機減便の事態にまでなった香港では、「キャンセル」3.9%、「延期」16.8%で全体と比べて計画を変更した人の割合が倍近かった。

うわさが広がったことで友人や家族から「日本に行かない方がいい」と言われた人は全では半数（50.0%）だった。中でも、韓国（76.5%）、香港（67.5%）ではその割合が特に高く、周囲からの声によって不安があおられていた可能性もある。

そもそも、大地震のうわさをどうして知ったのか？　最も多かったのは「ニュース記事・メディア」56.8%で、「（YouTubeなどの）動画サイト」40.8%、「Instagram」31.1%、「Facebook」28.2%など、ニュースやSNSを中心とした拡散したことが分かる。うわさのネタ元である予知夢を基にした「原作マンガ」と回答した人は9.0%にとどまった。

ニュースメディアでも報じられたことによって、単なるネット上のうわさに比べて、より多くの旅行者にとって現実味を持って受け止められた可能性があると考えられという。

旅行を延期またはキャンセルした人（n=374）のうち、94.1%は「今後日本へ旅行したい」と回答。そのうち約6割は2025年内の再訪を希望していた。

Paykeでは、「影響は一時的かつ限定的であり、長期的には大きな落ち込みにはつながらない可能性が示唆される」としている。

【資料】

• Payke「『7月5日大災害』予言の影響で11％が訪日控え」

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