【災害情報】入手先はテレビが圧倒的　発生直後は56％

若い世代はSNS利用

調査は、マーケティングリサーチ会社のクロス・マーケティング（東京）が2025年7月、全国20～79歳の男女を対象にインターネットで実施した。有効回答は男女各1500人の計3000人。

調査では、災害発生後の時間経過に合わせて情報の入手先を複数回答で尋ねた。発生直後では、テレビに続いてラジオ22.9％、自治体などのサイト19.6％、気象庁のサイト15.1％、公共機関の公式SNS14.2％が挙がった。

発生から数時間後、数日後も上位5つの順位は変わらず、テレビは5割弱を占めた。新聞については、読者に配達されない可能性があることなどから発生直後と数時間後の設問では選択肢に入れていない。発生数日後の情報源として新聞を挙げた人は8.7％にとどまった。普段の災害情報の収集でもトップはテレビだった。

災害発生後の情報入手先を年代別に分析したところ、テレビを挙げたのは60～70代が多かった。一方、公共機関の公式SNSは20～30代の若い層で多くなった。調査担当者は、「年代で情報入手先に違いが表れているほか、信頼性の高い情報源を選ぶ傾向がみてとれる」と話している。

【資料】

• クロス・マーケティング「防災に関する調査（2025年）備え・実践編」

バナー写真：PIXTA