大型連休：国内旅行者は増加も節約傾向、イラン情勢で経済先行きに不透明感

節約志向で、宿泊日数は減少

2026年のゴールデンウイーク（GW）は、5月2日から6日までの5連休を中心に、前後の平日や週末も含めて4月25日から5月7日の13日間。JTBが実施したアンケート調査（3月6日～11日、1万人対象）では、この期間中に「旅行する」「たぶん旅行する」と回答した人の割合は全体の23.4％と、前年比で2.5ポイント上昇した。

このうち、「旅行する」「たぶん旅行する」との回答者（2060人）への調査を基に推計した結果、国内旅行者数は前年比1.7％増の2390万人の見通し。これはコロナ禍以前の2019年の2401万人にほぼ匹敵する水準だ。これに対し、国内の旅行費用（交通費、宿泊費など）は1人当たり同2.1％減の4万6000円と、20年以来の減少となる見通し。

旅行のお金のかけ方について尋ねる（複数回答）と、昨年よりも「旅行日数を増やす」「遠くへ旅行したい」の回答割合はいずれも低下。旅行日数は「1泊2日」が39.9％と、前年比6.4ポイント上昇したのに対し、「3泊4日」は16.2％と、同3.6ポイント低下した。また、「お金をかけてぜいたくに」の回答割合が「質素に」を下回り、「ぜいたくに」が優勢だった前年の状況から逆転した。

賃金の増加もあって回復基調にあった旅行費用が頭打ちとなった背景について、JTBの担当者は「イラン情勢で原油価格が高騰するなど、経済の先行きが不透明なことも関係しているのではないか」と話す。

一方、海外旅行者数は前年比8.5％増の57万2000人、旅行費用は同2.2％増の32万9000円と、いずれも前年を上回る見通し。国際情勢が緊迫し、航空運賃が上昇するなか、「行けるうちに行っておこうという人が増えている」と、担当者はみている。旅行先は韓国、台湾、中国の順に多く、東アジアが全体の6割を占めた。

【資料】

• JTB「2026年ゴールデンウイークの旅行動向」

バナー写真：フォトAC