火力にも原発再稼働にも積極的でない女子 ―18歳意識調査 : では、何を選択すればいいの？

女性・男性で考え方の違いくっきり

原油の95%以上を中東に依存する日本。中東危機とホルムズ海峡の事実上の封鎖によって、エネルギー安全保障の脆弱（ぜいじゃく）性を改めて突きつけられた。日本財団は6月中旬、17〜19歳1000人を対象に継続的に実施している「18歳意識調査」で、エネルギーを巡る諸問題を若者がどのように捉えているか探った。

エネルギー問題で日本が力を入れるべき取り組みで最も多かったのが、「エネルギー自給率向上」。特に、女性は55.6%と突出していた。一方、「新技術開発」は女性32.6%に対し、男性40.9%と大きな開きがあった。

現在、日本は電力の約65％を化石燃料を使った火力発電で賄っている。【安定して発電できる火力を維持すべき】【供給が不安定になっても火力は減らすべき】のどちらの意見に近いかを聞いたところ、女性は「維持すべき」派が半数を割り込んだのに対し、男性は「維持すべき」が6割近かった。

原子力発電は温室効果ガスを排出しないものの、事故のリスクと安全対策に多額のコストがかかる。【再稼働や建て替えを進めるべき】【頼るべきではない】のどちらの考えに近いか聞いたところ、男性は7割近くが原発の利用に肯定的だった。一方、女性は肯定派は5割で、慎重派が4割近い37.8%だった。

女性は温暖化につながる火力発電にも、事故のリスクが伴う原発にも慎重な結果が出たが、それでは、どうやって産業や社会生活に必要な電気を得ればよいのだろう。

エネルギー確保に向けて日本が取り組む新技術の認知度を確認したところ、男女ともに最も認知度が高かったのは「水素・アンモニア発電」。いずれの技術についても、女性よりも男性の方が認知度が高く、女性は「どれも知らない」と回答した人が4割以上いた。

【資料】

• 日本財団「18歳意識調査 エネルギー」

バナー写真 : PIXTA / イラストAC