ボランティア育成で日本財団と提携：2020東京五輪組織委

2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会は9日、日本財団とオフィシャルコントリビューター契約を結んだと発表した。被災地支援のノウハウに豊富な経験を持つ同財団が、大会を支えるボランティアの人材を育成する。

記者会見では、森喜朗・組織委委員長が「障害者に対する考え方が日本でも変わった。ボランティア活動が人間教育の柱になってほしい」と期待を表明した。一方、笹川順平・日本財団常務理事は「2020年以降もボランティア活動がレガシー（遺産）として、永遠に続いていくよう貢献したい」と語った。

大会ボランティアには、募集目標8万人を大幅に上回る20万人以上が応募した。日本財団は、9日に始まったボランティア候補者への説明会と面談をはじめ、研修プログラムの作成、機運を盛り上げるＰＲ活動などを担う。組織委と同契約を結んだのは、日本中央競馬会に次ぎ2例目。

バナー写真：大会ボランティア育成の契約で記者発表する組織委の森喜朗委員長（左）と日本財団の笹川順平常務理事＝2019年2月9日、東京・丸の内