太平洋プラごみ、30年に2倍=九大など世界初予測

社会

生態系への影響が懸念されている海の微細なプラスチックごみ「マイクロプラスチック」の太平洋の海面浮遊量が、2030年までに16年の約2倍、60年までに約4倍に増えるとの予測を、九州大や東京海洋大などの研究グループが発表した。浮遊量の将来予測は世界初という。論文は24日、英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズに掲載された。

研究グループは16年、南極から東京までの太平洋上の海面付近でマイクロプラスチックを採取し、海水1立方メートル当たりの浮遊分布を調査。1972年から2010年までの増加量を調べた米国の研究結果と合わせ、50年後までの太平洋全域の浮遊量を予測した。

その結果、特に日本周辺や、北太平洋中央部の浮遊量が大きく増えることが分かった。プラスチックごみの排出が多いアジア地域に近いことや、海流の影響とみられる。

60年には、1立方メートル当たり1000ミリグラムを超えると予測される海域が、広範囲に及ぶことも判明。研究責任者の磯辺篤彦九大教授(海洋物理学)は「海洋生物に悪影響があるとされる濃度。科学的根拠に基づいたプラスチックごみの排出削減計画を立てるべきだ」と話している。

プラスチックごみの浮遊量の予測画像(磯辺篤彦九州大教授提供)プラスチックごみの浮遊量の予測画像(磯辺篤彦九州大教授提供)

海洋の微小なプラスチックごみ「マイクロプラスチック」(磯辺篤彦九州大教授提供)海洋の微小なプラスチックごみ「マイクロプラスチック」(磯辺篤彦九州大教授提供)

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