「スポーツテック」に商機=東京五輪控え、技術導入の動き

経済・ビジネス

【シリコンバレー時事】スポーツ分野でITを活用する「スポーツテック」産業の将来性が期待されている。観戦や応援の新たな方法を提案したり、選手の体調を管理したりする新興企業が続々登場。大手広告代理店の電通などがこれらの企業育成に力を注ぐ中、2020年に東京五輪・パラリンピックを控えた日本で、その技術導入に向けた動きが出ている。

電通と日米に拠点を置く投資会社スクラムベンチャーズは昨年、スポーツに関連する新興企業を支援するプログラムを開始。今月20日に米サンフランシスコで開いたイベントでは、電子トレーディングカードの購入を通じてチームや選手を応援する仕組みを提供する「ベンタス」(東京)など、世界中から選抜された新興企業12社が自慢の技術やアイデアをアピールした。

このうち、観客それぞれに異なる映像を映し出すディスプレー技術を持つ米ミスアプライド・サイエンシズは、12月に予定されている新国立競技場のオープン式典での実演に向けて協議中という。

一方、フィンランドのオメガウエーブは、ウエアラブル端末で取得した神経信号や心拍データから選手に最適なトレーニング方法を提案する技術を披露。日本トライアスロン連合やサッカーJ2岡山などとの実証実験が決まったとしている。

スクラムベンチャーズの宮田拓弥代表は「まだまだ日本のスポーツは『ど根性』というところがある。日本を巻き込むことに意味がある」とスポーツテックの広がりに期待を示した。

ウエアラブル端末で取得した神経信号や心拍データから選手の状態を分析する技術について説明するオメガウエーブのブルーエン最高経営責任者(CEO)=20日、米サンフランシスコのオラクル・パークウエアラブル端末で取得した神経信号や心拍データから選手の状態を分析する技術について説明するオメガウエーブのブルーエン最高経営責任者(CEO)=20日、米サンフランシスコのオラクル・パーク

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