海水浴場中止、事故懸念=監視員不在も遊泳規制なく、「十分注意を」―新型コロナ

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本格的な夏が近づく中、新型コロナウイルスの影響で、海水浴場の開設を中止する動きが相次いでいる。ビーチの混雑による感染リスクの高まりや、監視・救助に当たるライフセーバーの確保が難しいことなどが理由だ。ただ、海に入ること自体に規制はなく、水難事故も懸念される。

東京都内からも多くの海水浴客が訪れる神奈川県では、全25カ所の開設中止が決まった。千葉、茨城両県も全ての海水浴場の中止が決定。関西有数の須磨海水浴場(神戸市)も見送られた。日本ライフセービング協会(東京)によると、同協会が認定したライフセーバーが昨年活動した208カ所のうち、120カ所以上が中止を決めたという。

昨夏、約13万5000人が訪れた若狭和田海水浴場(福井県高浜町)も開設を断念。海開きの式典が予定されていた1日も海水浴客の姿はなく、海の家も全てシャッターが閉まっていた。海の家と旅館を営む小松政春さん(67)は決定に理解を示しつつ、「ほとんどが県外のお客さんで、遊泳後は旅館や民宿に泊まる。影響は大きい」と話した。

海岸は自由使用が原則で、海水浴場が開設されなくても海に入ること自体は制限されない。ただ、遊泳禁止区域は設定されず、条例や取り決めなどが適用されないため、救護所設置や監視員配置の義務もなくなる。飲酒や騒音に関するルールの対象外になるケースも多い。

安全管理が不十分な環境で、懸念されるのは水難事故だ。各自治体は遊泳自粛を呼び掛けているが、無策というわけにもいかず、頭を悩ませる。神奈川県藤沢市は協議会を設置し、新たなルールを策定。期間や時間を限定してライフセーバーを配置し、救護所も設けるという。

海水浴場が開設されない場合の遊泳について、日本ライフセービング協会の担当者は「自己責任で安全に十分注意し、地域のルールなどがあれば従ってほしい」と指摘。ホームページに注意点を記載し、「事故防止のため、一人ひとりが知識、技術を身に付ける必要がある」と呼び掛けている。

海水浴場の開設が中止された若狭和田海水浴場=1日午前、福井県高浜町海水浴場の開設が中止された若狭和田海水浴場=1日午前、福井県高浜町

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