東京五輪、通常開催に反対過半数=早大・同大の研究機関調査

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早稲田大スポーツビジネス研究所と同志社大スポーツマネジメント研究センターは21日、東京五輪・パラリンピックの開催形態ごとの賛否について6~7月に3度実施した全国調査の結果を発表した。7月10~16日に行った最後の調査では、観客の入場を制限せず通常開催することに「反対」「どちらかといえば反対」を合わせた回答が52.7%となり、否定的な回答が半数を超えた。

否定的な回答は1度目が45.1%、2度目47.9%と増加して最後に過半数となった。「賛成」「どちらかといえば賛成」を合わせた回答は25%、21.9%、18.4%と回を重ねるごとに減った。

無観客開催への賛成は30%前後で徐々に減少し、反対は35~36%の間で推移した。観客を制限して開催することへの賛成は36.3%から30.6%へと減り、反対は逆に30.2%から36.2%に増えた。

調査はインターネットで6月12日、同26日、7月10日に始め、それぞれ18歳以上の男女計2500人程度から回答を得るまで行った。

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