五輪来年開催、5割超否定的=若者の意識調査―日本財団

社会

新型コロナウイルス感染拡大で1年延期された東京五輪・パラリンピックについて、17~19歳の5割超が延期か中止すべきだと考えていることが22日までに、日本財団の意識調査で分かった。

調査は3~5日、インターネットで実施し、全国の17~19歳の男女1000人が回答した。

来年の大会について考えに近い回答を求めたところ、「(さらに)1年延期」が22.3%、「中止」が19.7%、「次回大会の2024年以降に延期」が11.5%で、開催に否定的な意見が5割を超えた。これに対し、「予定通り」が28.0%、「簡素化」が18.5%で、来年開催に肯定的な意見は5割を下回った。

「予定通り開催」と回答した理由として「五輪のために頑張ってきた選手がたくさんいる」「さらに延ばすと無駄な税金が増える」などの意見が上がった。一方、「中止」を選んだ人からは「コロナが収まる気がしない」「感染拡大がひどくなり終息が遅れかねない」などと危惧する声が寄せられた。

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