原爆投下「不要だった」=歴史家の寄稿掲載―米紙

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【ワシントン時事】米紙ロサンゼルス・タイムズ(電子版)は5日、米軍による広島と長崎への原爆投下について「米指導層は不要だと分かっていた」とする寄稿文を掲載した。米国では原爆投下が「戦争を早期に終結させ、双方の被害を抑えるため必要だった」という見解が一般的だが、それに異を唱える主張と言える。

寄稿したのはシンクタンク「デモクラシー・コラボレーティブ」共同創設者で歴史学者のガー・アルペロビッツ氏と、米ジョージ・メイソン大のマーティン・シャーウィン教授(歴史学)。アルペロビッツ氏は、原爆投下がソ連に対する威嚇が主目的だったとする著作で知られる。

寄稿文は「原爆を使わなくても日本が(1945年)8月に降伏していたことは、日米の歴史文書で圧倒的に示されている」と主張。さらに「(原爆投下を決断した当時の)トルーマン大統領や側近らもそれを分かっていたことが、数々の資料で証明されている」と断じた。

具体的には、日本の敗戦を決定づけたソ連の対日参戦について、トルーマンは45年7月のポツダム会談でスターリンから確約を得ていたと指摘。トルーマンが会談後、夫人に「戦争は1年早く終わる」と伝えたエピソードを引用した。

また、米軍最高幹部8人のうち7人が、原爆使用について「軍事的に不必要か倫理的に非難に値する、あるいはその両方」と主張していたことを紹介。その一人で大統領の軍事顧問を務めたリーヒ元帥が、回想録に「広島と長崎での(原爆という)残酷な兵器の使用は、対日戦勝利に向けた物理的な助けには全くならなかった」と記していることを強調した。

寄稿文は、米科学誌発表の「終末時計」が今年、人類滅亡を示す午前0時まで過去最短の「100秒」と発表したことに言及。その事実が「核の時代の暴力的な幕開けが、いまだ歴史の中に封じ込められていないことを思い起こさせてくれる」と結んでいる。

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