バッハIOC会長、開催に自信=300億円削減「大きな成果」―東京五輪

スポーツ 東京2020

【パリ時事】国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長は7日、オンラインで開いた理事会後に記者会見し、新型コロナウイルスの影響で来夏に延期された東京五輪・パラリンピックについて、ワクチンがない中でも日本でスポーツイベントが制限付きで実施できている点を踏まえ、「来年7月23日に開会式が行われることに大きな自信を持っている」と述べ、開催に改めて意欲を示した。

同会長は、日本国外からの観客受け入れを前提に準備しているとしつつ、「観客をフルで入れられるのか、他のやり方があるのか、まだ分からない」と語った。同席したデュビ五輪統括部長は、「運営面で何をすべきかについては、年末までに多くのことが明らかになるだろう」と話し、引き続きワクチン開発の進捗(しんちょく)状況などを見守る考えを示した。

理事会では大会組織委員会が準備状況について、簡素化による経費削減額が約300億円になると報告した。総額1兆3500億円に上る経費の約2%にとどまるが、バッハ会長は「既に準備が整っていた状況を考えれば大きな成果だ。ポストコロナの世界に五輪が対応するもので、とても大きな進展があった」と高く評価した。

オンラインで開かれた理事会後に記者会見する国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長=7日(IOC提供)オンラインで開かれた理事会後に記者会見する国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長=7日(IOC提供)

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