拡散する新チャイナタウンの実態

池袋だけではなく、都心周辺には次々と「チャイナタウン」が形成されつつある。

この特集の第2回「東京の新しいチャイナタウン」で紹介された通り、池袋には在日中国人の新たなコミュニティーが自然発生的に形成されている。その集積を背景として、北京オリンピック開催の2008年には中国人経営者らによる「東京チャイナタウン構想」が打ち上げられた。しかし、事前の根回し不足で地元商店街からの反発に遭い、それを聞きつけた右翼団体が街宣車を出動させ警官隊が中国系商店「陽光城」を守る大騒ぎに発展。結局、構想の仕掛け人たちも不本意ながら大々的なチャイナタウンの旗揚げを断念せざるを得なかった。

2008年のチャイナタウン構想はリスタート

あれから７年、当時を知る池袋の老華僑は「やはり安全が第一。日本人に理解してもらわずに街の一部を『ここは中国人の街』と一方的に宣言するのは無理があった」と構想を振り返る。「たとえば上海にたくさん日本人が住んでいて実質的に日本人街が形成されていても、断りもなしに『日本人街』と派手に打ち上げられたら上海人も受け入れられないでしょう」というわけだ。
池袋から一歩外に目を転ずると、近年、円安と中国経済の急成長を背景に記録的な数の中国人観光客が大量の日本みやげを購入する「爆買い」が日本経済の浮揚を助けるとして肯定的に受け入れられつつある。

いま、銀座、新宿の街頭や駅構内、デパート、家電量販店など各地で中国語のアナウンスが流れ、中国人同士の会話がそこここから聞こえてくる。また、池袋駅の北口では、林立する中国人経営のレストランの前をすれ違う多くの人が中国語を話し、携帯電話会社や不動産屋の店頭には「有中国人店員（中国人の店員がいます）」「外国籍・保証人不要制度　相談」といった貼り出しが当たり前のように並ぶ。

また、強い経済力を背景に日本にやってくる中国人留学生は、かつてのようにアルバイトで稼いで本国に送金するだけではなく、日用品から不動産まで日本で購入したものを中国に紹介する役割も果たしており、日本人の伝統的な中国人観も変化を迫られている。

しかし、豊島区では、観光協会が提供する地図（中国語版）でも、「池袋のチャイナタウン」には触れないまま。区の長期的な計画立案に際し「池袋のチャイナタウンが面白い」「積極的に考えた方がいい」（2012年11月豊島区都市計画マスタープラン改定検討委員会）という声が出るものの、その存在は区の「強み」（観光面）と「弱み」（治安面）の両分野に同時に分類され、「異文化（偏見がある）」という課題として位置づけられたままだ。

観光関係を担当する文化観光課も「地元との話し合いの中で何か出てくれば協力していく」と受け身の姿勢だ。いまや各地の自治体は「2020年外客2000万人」という政府目標に歩調を合わせるべく、国際観光協会をはじめとしたインバウンド観光の受け皿づくりに走っているが、2008年の傷の深さゆえかここ豊島区は別世界の観すらある。

東京チャイナタウン関連年表

池袋で華人系企業200社以上が懇親会

そんな中、今年1月池袋で200人規模の旧正月（春節）懇親パーティーが呼びかけられた。

東京中華街促進会（胡逸飛理事長）の会員によるこの懇親会の案内文は「いまの池袋は日本全国の華人・華僑にとって最も活気のある場所だ。200社以上の華人系企業が日本の各界からも注目されている」と強調した。

同会など7年前の東京チャイナタウン構想呼びかけ人の一部は、「地元との協調が足りない」という指摘を受け、駅西口での清掃や国際交流みこしへの参加など地道な活動に取り組んできている。前年に発足したポータルサイト「東京中華街（Tokyo China Town Online）」は池袋を中心として中国物産、旅行代理店、日本語学校、中国語学校など600社以上を集め、会員数は7000人に迫っている（2015年7月現在）。

7年前の構想立ち上げ時にも、「横浜の中華街のように牌楼（装飾用の建造物）もないし地域を分断しようというものではない」と説明したが聞いてもらえなかった。新ポータルは大々的な発表も宣伝もなくひっそりと立ち上げられ、まだ検索エンジンでも見つけにくいほどだが、参加者には中国関係の有力どころが顔をそろえている。関係者は「当時は横浜中華街のイメージで誤解された。在日中国人をメインとした場所なので自然体で、ゆっくりとやりたい。もうちょっと時間がかかるかな」（胡理事長）とマイペースを強調している。「構想は立ち消えになったと理解している」（豊島区の担当者）との声も日本側から上がっているが、サイバー空間では静かなリスタートが切られている。