神社規定の整備

1934年9月に台湾総督府文教局から「神社建設要項ニ関スル件」として、初めて「神社」に関する規定が提示された。神社には「神社」と規定される要件があった。

（1）必要条件として、境内入口に鳥居があり、社殿（本殿、拝殿）まで参道が通じ、参道のそばには手水（ちょうず）舎、社務所などがある。

（2）敷地4～5000坪（1坪3.3平方メートル）以上、本殿 5坪程度、拝殿 20坪程度とされた。

（3）「神社」であるためには、崇敬者または氏子は50人以上とし、その中の総代が神社に関する維持のための一切の事務を行う義務を有する。

つまり、この要件に当てはまるのが、台湾総督府文教局社会課が発行した『台湾に於ける神社及宗教』（43年3月発行）であり、また、田村晴胤（たむら・はるたね）による『神の国日本』（45年2月発行）に掲載されている68社の神社であった。これらは、祈年祭・新嘗祭に天皇や国から奉幣（神饌＝しんせん＝以外で神に奉献すること）や幣帛（へいはく）料（金銭での奉献）を受ける官幣社（2社）や国弊社（3社）を筆頭に、県社（8社）、郷社（17社）、無格社（36社）、そして、台湾護国神社と建功神社を含んだ。なお、終戦間近に3社が無格社から郷社へ列格され、最終的に郷社は20社、無格社は33社となった。

往時の台湾神社（提供：水町史郎）