島根県沖の離島が「地方創生」の成功例として注目を集めている。過疎化と財政危機に追い詰められていた人口2300人の自治体が、一転して活力あふれるコミュニティーづくりに成功するまでの挑戦を紹介する。

日本海の離島が注目を集めるわけ

ここのところ、島根県の海士町（あまちょう）の話題をよく耳にするようになった。本土から約60キロ、日本海の離島である隠岐諸島の一つ、中ノ島にあるこの自治体がにわかに世の注目を集めているのである。いわく、「Iターン」（地域にもともと縁のなかった人が移住すること）の町、特に若い移住者で活性化した町として。いわく、島の物産を次々に商品化することに成功し、安倍晋三首相までが所信表明演説（2014年9月29日）で取り上げた地方創生のモデルとして。さらにいわく、地域住民をあげてユニークな地域の総合振興計画「島の幸福論」を作成したコミュニティーとして。

いずれも間違いではない。というか、まさにその話をこれから紹介していくつもりなのだが、肝心なのは、これらの要素を相互に結びついた一つのプロジェクトとして捉えること、そしてそのようなプロジェクトがなぜ、この島で実現したのかを探ることである。Iターン・地域活性化・住民自治のいずれも、それ自体としては珍しい話ではない。それではなぜ、この三つが日本海の離島で結びついたのか。

「ないものはない」の気概と創造力

本州からフェリーで3時間かかる海士町は周囲は89km程の島。自然豊かで、歴史も深い。 隠岐が遠流の地と定められた時代には、海士町でも多くの政治犯や貴族を受け入れ、中でも鎌倉時代に承久の乱に敗れた後鳥羽上皇は、この島で19年間すごし、多くの和歌を詠んだ。

客観的にみれば、海士町の置かれた条件は決して恵まれたものではない。本土と島をつなぐ主たる交通手段はフェリーであり、移動には3時間近くを要する（現在は、高速船も利用できるようになったが）。さらに島と島の間の移動は船に頼るしかなく、結果として移動は一日がかりとなる。それも船が出るならまだいい。波が高くなれば当然船は欠航になるし、台風シーズンなどは、島に何日も閉じ込められるということになりかねない。冬の海もしばしば大荒れとなる。飛行機の便もあるにはあるのだが、大阪と出雲にそれぞれ一日一往復だけである。

産婦人科医の不在も深刻だ。隠岐諸島最大の島である島後（どうご）には総合病院があり、そこに産婦人科もある。とはいえ、以前は大学病院から医師を派遣してもらっていたものの、産婦人科医の不足が深刻化する今日、常駐の医師の確保はどうしても難しくなっている。結果として、多くの妊婦さんは本土での出産を余儀なくされる。緊急となれば、ヘリコプターを使うしかない。

以上は隠岐のすべての島にあてはまる話である。そのなかでも海士町はさらに不利な条件にある。隠岐諸島は大きく分けると島前（どうぜん）と島後からなるが、海士町のある中ノ島は人口が少ない島前の一つであり、そのなかでも一番大きな島ではない。空港や産婦人科がないのはもちろん、コンビニエンスストア一つ存在しない。島の訪問者は、港に隣接した「キンニャモニャ・センター」（海士町で最も親しまれている民謡の「キンニャモニャ節」から）なる観光施設をまず訪れることになるが、そこで目にするのは「ないものはない」という、島のロゴマークを描いたポスターである。確かに、ないものはない。数え上げれば、あれもないこれもないと、いくらでも指摘できるだろう。

港に近接したキンニャモニャ・センター夜景と、センター内で作業するスタッフ

しかしながら、「ないものはない」ということは、逆にいえば、「あるものはある」ということである。海に囲まれ豊かな海産物に恵まれたこの島は、良質な湧き水が出ることから、稲作で米を自給することもできる。豊かな海の幸と良質の水、そして農産物。島の人々は、ないものを嘆くよりも、あるものを楽しもうという気概をもっている。それだけではない。「ないものはない」というのは、逆説的に「すべてがある」とも解釈できる。言い換えれば、知恵次第では、何だって自分たちでつくり出すことができることを意味しうる。一例を挙げれば、図書館のなかったこの島は、島にある本を持ち寄って、島ごと一つの図書館にしてしまった。島の標語は、そのような人々の自負を示しているかのようにも思える。

小さな島だが観光資源は豊かだ。上段: 三郎岩近くを航行する日本海初の半潜水型展望船「あまんぼう」（左）と夏季はキャンプと海水浴客でにぎわう明屋海岸（あきやかいがん）／中段: 後鳥羽上皇を祀（まつ）る隠岐神社（右）は桜の名所でもある。左は土着の神様・宇受賀命(うつかみこと) を祀る宇受賀命神社の夏の大祭り／下段: 
8月のキンニャモニャ祭りは、海士町で最も親しまれている民謡の「キンニャモニャ」にのってしゃもじを両手にもって子どもから大人まで踊る町最大のイベント。山内道雄町長（左）が恒例のくじ入り餅投げを行う。

退路を断ち、勝負に出る

このような海士町も、かつてはかなり追いつめられた状態にあった。日本の他の地域と同様、少子高齢化と人口減に苦しむこの島では、長らく公共事業こそが町を支える産業であった。しかしながら、その負の遺産として、地方債は膨らむ一方であり、2003年にはついに、毎年の返済額が町の年間予算の3分の1を占めるに至った。そのような島をさらに襲ったのが地財ショックである。地方交付金の大幅な減額によって、町は財政再建団体への転落を目前にした。

浮上したのは、近隣自治体との合併である。とはいえ、一島一町の海士町にとって、海を隔てた近隣自治体との合併による行財政の効率化は、あまり期待できない。そこで町長の山内道雄氏は、住民による徹底的な話し合いを実施した。島の14の地区で住民集会を開催し、合併するかどうかを話し合ったのである。結論は、単独での生き残りであった。もちろん、容易な道ではない。しかしながら、住民は苦渋の決断をすることで、自ら退路を断ったともいえる。

まず動いたのは行政であった。財政再建を目指すためにも、役所自体が自らの身を削る改革をすることが不可欠であった。町長は自らの給与を削減し、やがてその決意は管理職、そして一般職員にも広がっていった。しかしながら、予算カットだけでは何も生まれない。残った貴重な予算を何に使うかが、重要であった。海士町はこの予算をまず、海産物の細胞を破壊しないまま冷凍する新技術CAS（Cells Alive System）の導入に充てた。小さな町にとっては、かなりの冒険であるこの施設を活用することで、真空パックされた島の海産物は、全国的に流通するようになる。

新鮮な白イカにCAS凍結を施して鮮度を封じ込め（写真上段）、真空パックで包装する。CAS冷凍イカの刺身を使った漬け丼は、東京浅草の「離島キッチン」でも人気の定番メニューだ。