8人に1人が体外受精児―日本産科婦人科学会 : 1985年以降、100万人以上誕生

出生児全体の12.6%

日本産科婦人科学会のまとめで、2024年に不妊治療で体外受精で生まれた子どもの数は、前年から1436人増え、過去最多の8万6473人となった。厚生労働省の人口動態統計で24年の出生数は68万6173人だった。単純計算すると、体外受精で生まれた子どもは出生児全体の約12.6％、およそ8人に1人に相当する。総治療件数は、前年より1万1399件少ない55万265件。

体外受精は、卵子と精子を体外で受精させ、子宮に戻す不妊治療。1978年に世界初の体外受精児が英国で誕生した際には、「試験管ベビー」として注目された。日本では、83年に東北大で第1例目の体外受精児が誕生して以来、これまでに100万人以上がこの治療で生まれている。

卵子と精子をひとつのシャーレ（培養液）に入れて自然に近い形で受精を促す方法（コンベンショナル）で生まれたケースは2％弱にとどまり、大半が顕微受精した胚（受精卵）を一度凍結し、子宮の状態を整えた上で戻す凍結胚移植だった。

年齢別に見ると、治療数は39歳（4万5124件）が最も多く、40歳（4万4315件）、42歳（4万1447件）が続いた。少子化対策の一環で、22年から体外受精などの不妊治療が新たに公的医療保険に適用されているが、治療開始時に女性が40歳未満なら6回まで、40歳以上43歳未満は3回までとする要件があり、39～42歳に治療件数のピークが生じているとみられる。ただ、治療を経て出産に至る件数は30代半をピークに漸減する。

【資料】

• 日本産科婦人科学会「2024年 体外受精・胚移植等の臨床実施成績」
• こども家庭庁　「不妊治療に関する取組」

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